①現代社会におけるビジネスを多角的に理解すること

③プレゼンテーション能力の応用を身につけること

の４点です。

上級ビジネス実務士の資格取得のための必要単位は必修科目及び選択科目合わせて４０単位以上。

ビジネス実務総論（講義又は演習）

②選択科目（各群それぞれ８単位以上 計３２単位以上）

Ⅱ群 「ビジネスマネジメント」関連分野

Ⅳ群 「ビジネスと現代社会」関連分野

またこの上級ビジネス実務士を取得させるための講義を大学として実施する場合、専任教員は２名以上配置し、うち１名以上は必須科目を担当すること、また専任教員のうち１名以上は教授を配置することが条件となっています。

そこでこのマーケティングビジネス実務検定です。このマーケティングビジネス実務検定のための学習を通じて、マーケティング理論だけではなく、仕事ですぐに役立つトータルなマーケティング実務知識や時事情報・実務時例が習得できます。

マーケティングビジネス実務検定試験は誰でも受験することができます。現在実際に企業などでマーケティング企画や営業・販売の仕事をされている人だけでなく、学生や独立を目指している人などにとって、マーケティングに関する一定の知識やスキルが身につくこの資格の取得は必要不可欠です。

ホテルビジネス実務検定試験のベーシックレベルの出願は、団体申込みに限られています。これは、このホテルビジネス実務検定試験に向けた学習を各教育機関が個別のカリキュラムとして年間スケジュールに組み入れることが前提とされているためです。このため、ベーシックレベルの受験を希望する受験者はホテルビジネス実務検定試験用カリキュラムを導入している教育機関に在籍する必要があります。

このホテルビジネス実務検定試験は日本ホテル教育センターが二十余年の歳月を費やして開発してきた検定試験で、２００４年度から一般公開されています。

このビジネス実務法務検定の資格は、必要な法律実務知識を身につけて、新しい時代に対応できる業務能力の向上を目指しています。

ビジネス実務法務検定試験の各級のレベルですが、３級はビジネスパーソンとしての業務上理解しておくべき基礎的法律知識を有し、問題点の発見ができること、ということで、社会人全般および学生が必須とされる対象となっています。

最後に１級ですが、法務部門責任者が必須とされる対象となっていることからもわかるように、業務上必要な法律実務知識をビジネス全般にわたって持っており、その知識に基づいて多面的な観点から高度な判断・対応ができるレベルが１級となり、当然その難易度も高くなっています。

ビジネスで必要とされる法律知識の習得レベルを客観的に測るのがビジネス実務法務検定ですが、企業のニーズから生まれた検定試験であるだけに、社会人のキャリアアップや学生の就職に必須のライセンスともいえるでしょう。

法務経験者の求人が急増しているとの報道にもあるように、企業不祥事の多発などから企業はコンプライアンス体制の強化を急いでいます。このため、就職・転職に際しては実務的な法律知識を持った人材は相対的に評価が高くなっているといえます。

ビジネスに不可欠のコンプライアンス（法令遵守）能力とは、自己の業務を法的にチェックし問題点を解決出来るスキルをいいます。そのための基礎となる実務的な法律知識を体系的かつ能率的に身に付けることができるシステム、それがビジネス実務法務検定試験です。

多くの企業が「倫理憲章」や「企業行動基準」を策定し、企業自らが不正や不祥事を未然に防止するための活動を積極的に行っている今、ビジネス実務法務検定はもっとも注目を浴びている資格といっても過言ではないかもしれません。

②秘書検定

④サービス接遇検定

などがあります。

例えば②の秘書検定と⑤のビジネス文書検定です。

しかし、秘書検定に各種レベルがある事からもわかるように、秘書検定をとったらそれで終わりではありません。求められる秘書になるためには、ビジネスマナーや接遇能力、実務能力など秘書として必要な能力を日々勉強し、それを実践し経験を積んでいく事が必要です。つまり秘書検定は、あくまで秘書資格の基本であり、それを取得してからも、秘書としての能力を高めて現場で求められる秘書を目指していかなければなりません。

ビジネス実務マナー検定は通常６月と１１月の年２回実施されます。

それぞれの級の試験内容やレベルですが、まず３級はビジネス実務の遂行に必要な一般的知識を持ち、平易な業務を行うのに必要な技能をもっているかどうか。２級はビジネス実務の遂行について理解を持ち、一般的な業務を行うのに必要な知識・技能を持っているかどうか。そして１級はビジネス実務の遂行について深い理解をもち、業務全般に関して、高度の知識・技能を発揮できるかどうか、となっています。

このビジネス実務マナー検定の合格率ですが、平成１８年１１月度の第３２回検定では、１級で３３．３％、２級が５９．３％、３級が６９．８％となっています。

口頭で受けた指示や、会議の内容についてメールでまとめて確認したり、結果について報告することは、お互いの認識の確認にもなり、ビジネスマンとして、確実な仕事への姿勢とマナーの良さが印象付けられる。

年少だったり、取引関係などで自分が下でも、会社の一員として仕事に責任を持ってやっているというバックアップとして、メールはコピー(一般にＣＣという)を関連者にも、ぜひ送付しておこう。

社内文書の例としては、指示、報告、確認といった基本的なものから、宴会の案内、出欠の返答など、人間関係を構成するものまでさまざま。

ビジネス文書を社外に出す場合は、自分で作成していきなり送付するのではなく、上司や社長の承認が必要なことも多いので、よくルールを確認しよう。

ビジネス文書は、そうした社会の中で、会社内や社外との連絡手段として頻繁に使われている。

ビジネス文書には、社内と社外のものがあり、それぞれメールと、メール以外の書類がある。

書類には、会社ごとに決まった形式の申請書や請求書があるのがほとんど。お金や取引に影響するものなので、ルールを守って作成することが大切だ。

新入社員なら、まずは電話応対をさせられる会社が多いようだ。

ビジネスマナーを自分のものにするには、数をこなして慣れることが大切。

挨拶、敬語、自己紹介、電話や来客の応対など基本的なビジネスマナーを覚えて実践すれば、他のビジネスマナーは先輩や上司から教えるような人間関係が作れるだろう。

個人や会社の一員ということだけではなく、社会の一員として、ソツのないマナー美人を目指してみようじゃないか。

たとえ新入社員でも、電話や来客の取り次ぎをしたときに、あいさつや名刺交換が疎かなら、「なんだこの会社は」ということになってしまう。

自分の会社内の人間関係も、もちろんビジネス。

学生から社会に出たら、自分のことは自分の責任であると同時に、会社の一員としての自覚を持ち、ビジネスマナーを自分のものにしていきたいね。

ビジネスで儲けるためには、お客様の心をつかもう。

ビジネスでお客様に喜んでもらえるには、どうしたらいいだろうか。

自分の都合だけを考え、定時のチャイムと同時に片付けは終わって帰宅するなどは、仕事に対してやる気がない典型などと見られているようだ。

ビジネスマンの間で最近よく聞かれる、リストラにおびえることもなく、自分が、会社の大切な「商品」となるのだ。

どれだけお客様がつくかは、ビジネスの基本。

ビジネスの基本は？との問いに、「安く仕入れて高く売る」、「いいサービスを提供して喜んでもらう」ことで「高い利益を得ること」と言ってしまってよいものだろうか。

しかし、ビジネスで成功している人を見ると、「給料以上に働いている」「お客様が期待する以上のものを提供している」などの例が後を絶たない。

ビジネスの「結果」として、多くの利益を得るためには、お客様の存在が欠かせない。

資格試験に挑戦し、ビジネスですぐに役に立つ知識を手に入れるだけではなく、給料アップにもつなげてみよう。

忙しい仕事の行き帰りや、帰宅してからはでれーっとしていたい気持ちはみんな同じだろう。

通勤時間や、自宅での少しの時間、それを有効に使って、資格試験に挑戦してみよう。資格試験への挑戦は、自分自身の意思や管理能力にも働きかけ、それが強化されるだけでも、仕事の能率がアップしそうだ。